※2021年1月に作成した記事の再掲となります。

Koeeru Trendでは、最近話題になった日本企業の海外展開の事例を取り上げ、展開先の国情報や市場の魅力をKoeeruのデータセットを用いて分析します。

今回取り上げるのは、日本のラーメンチェーンのアメリカ展開です。近年数々の日本発ラーメンチェーンが海外展開に力を入れているのをご存知でしょうか。例えば福岡で誕生した一風堂の初めての海外店舗は2008年にニューヨークで開店しました。そこから現在に渡るまで一風堂はアメリカで5店舗を展開しています。

一風堂に続き他のラーメンチェーン店もアメリカに続々と進出しており、中には海外店舗でも行列を作るラーメン店や、ミシュランに選出されたラーメン店も存在します。

特にアメリカでは、西海岸の都市ロサンゼルスやサンフランシスコ、そして東海岸の都市ニューヨークでラーメン店がしのぎを削っており、コロナ禍の現在もテイクアウトなどを活用し営業を続けています。

そこで今回は、多くのラーメンチェーンがこぞって展開するアメリカの食生活について、Koeeruのデータから分析します。

目次

1. ファストフードを食べる頻度
2. ファストフードレストランの種類、ランキング
3. まとめ、Collectorのご紹介

ファストフードを食べる頻度

全体との比較

アメリカといえばハンバーガーやドーナツ、アイスクリームなど様々な有名ファストフードチェーン店が生まれた聖地でもあり、他国と比べ特にファストフードの印象が強いですが、データも同様にアメリカはファストフード大国であることを示しています。

ファストフードを食べる頻度は、週に1~3回と回答した人が39.6%と一番多く、次に週に1回未満、続いて週に4~6回という結果です。全体的に見ると、週に1回から10回以上食べると回答した人の割合が56.4%と、半分以上を占めています。またファストフードを全く食べないと回答した人が5.5%と、アメリカを含めた全体の割合と比べてかなり低い割合です。

一方、週に1回未満と回答した人も35％で、ファストフードを頻繁には食べないという人も一定数いるようです。

日本との比較

次に日本の全体の割合と比較します。日本は全体と比較してあまりファストフードを頻繁に食べない傾向にありますが、アメリカと比較すると2国の違いが一目瞭然です。

ファストフードを食べないと回答する人の割合が26.7%の日本に対し、その割合がアメリカでは5.5%であることから、日本と比べいかにアメリカの食生活がファストフードを中心に回っているか分かります。

このような日本のファストフードを食べる頻度の低さとアメリカの高さには様々な理由がありますが、日本においてはコンビニの浸透が影響していると考えられます。日本はコンビニが最も普及しており、食べ物から生活雑貨まで品揃えが豊富なため、地方にもコンビニが存在します。商品展開も豊富でワンコインで購入できる食事が揃っているため、コンビニで食事を購入する人が多いです。

アメリカにもコンビニは存在しますが食の品揃えは日本ほど豊富ではなく、食事よりもスナック感覚で食べ物を購入することが多いです。また大変国土が広く、車社会のため、車通りが多い高速道路付近にお店を構えるファストフード店が人気で、そこで休憩がてらご飯を食べるという人も多いです。

ファストフードレストランの種類、ランキング

アメリカで人気のファストフードレストランが以下に記載されているお店になります。

マクドナルドやバーガーキングといったおなじみのバーガーショップが上位に並びますが、3位がタコベル（メキシカン料理）、13位がPanda Express（中華料理）と、移民の多い国であることから他国の料理をアレンジしたフードメニューが人気であることがわかります。

そのほかにも、アメリカ全土ではなく東海岸、西海岸など特定の地域のみで店舗を展開しているファストフード店も多くあります。例えば主にカリフォルニア州で店舗を展開し、高速沿いに多く店舗を展開し人気を博すIn-N-Out（ハンバーガー）は、2020年に中西部のコロラド州に店舗をオープンし、オープン日には14時間待ちの長蛇の列ができたほどの人気でした。

まとめ

ファストフードの消費が多いアメリカですが、以前の記事で紹介したインドやイギリスと比べ、比較的ファストフードの食べ物のジャンルが多いことがわかりました。

また、日本のラーメン店はファストフードに分類されるものもあれば、値段が高く設定されたレストランに分類されるものもあります。現在アメリカで人気のラーメン店は高級路線が多い印象を受けますが、これは主に大都市で展開している店舗のため、日本のラーメン店がアメリカ全土で展開していくためには地域ごとの細かいリサーチが必要となるでしょう。

海外展開にあたり、日本のやり方や商品を押し付けるのではなく、現地のニーズを知ることが必須です。特に昨今の新型コロナウイルスの感染拡大により、世界中の人々の生活や価値観が激変しました。変わりゆく現地のニーズに応えるために、アンケートを用いたグローバルリサーチを考えてみてはいかがでしょうか。

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